ベンチャーの面白い福利厚生! 充実したオリジナル企業制度9選


 

ベンチャー企業には面白い福利厚生が存在しています。一般的な企業にはないようなオリジナルのが生まれやすく、気になっている方も多いのではないでしょうか? 紹介する事例をもとに、自社のの参考にしていただければ嬉しいです。

 

休暇に関するベンチャーの福利厚生

事例①:6年後に仕事復帰できる「育自分休暇」(サイボウズ株式会社)

ソフトウェア開発を行う企業、サイボウズ株式会社は、2012年に「育自分休暇」というを設けました。この制度は、一旦退職しても最長6年間はサイボウズに復帰が可能というシステムです。制度の対象となるのは、以下に該当する人となります。

・35歳以下
・転職や留学等、環境を変えて自分を成長させるために退職する人

この制度を利用して、アフリカとボツワナ共和国で2年間の海外ボランティアに従事した方の事例も紹介されていました。

出典:https://cybozu.co.jp/company/work-style/

日本人は、社会に出てから自ら学ぶ機会が少ないと言われています。心理的な安全性を確保した上で、自分を育てる機会を得られるだと感じますね。

 

事例②:毎週月曜午前を有給休暇にできる制度(Supership株式会社)

東京に拠点を置くデータテクノロジーカンパニー、Supership株式会社では毎週月曜日の午前中に有給の特別休暇を取得することができるの制度「Super Happy Monday」を導入しました。月曜は午後からの始業を推奨することで、Supershipの新たな働き方を実現する取り組みとなります。

導入前には、期間限定でトライアルを実施した後、従業員へのアンケート調査や残業時間の増減などのデータを検証した結果、高い利用率や満足度、労働時間の削減などの効果が見られたため、正式に導入されたそうです。

出典:https://supership.jp/news/2018/10/25/2891/

月曜午前が休みやすくなると、思い切った週末の計画も立てられそうですよね。土日が充実しそうなだと思いました。

 

事例③:有給ボランティア休暇(株式会社セールスフォース・ドットコム)

アメリカに本社を置くセールスフォース・ドットコムは、クラウドベースの顧客管理システムなどを提供しています。そのセールスフォースでは、年間7日(56 時間)の有給ボランティア休暇を取り、自分の関心のある活動に参加することができる制度があります。

その上で、上位100人のボランティアに選出された従業員は、自分が選ぶ非営利団体に1万ドルを寄付できる権利も得ることができます。さらに、上位10人のボランティアには、毎年ハワイで開催されるリーダーシップミーティングにてCEOから感謝の意が表されるという特典があります。

出典:https://www.salesforce.com/jp/company/careers/unparalleled-rewards/

ボランティアに対する企業の姿勢が表れたになっているのかと思います。どのように上位を選定するのかが気になりますね。

 

事例④:クリエイティブ休(株式会社フリークアウト)

マーケティングを中心としたサービスを提供しているフリークアウトには、毎月最終金曜日は15時で終業となる「クリエイティブ休」というがあります。

月に4時間だけ仕事以外のことに時間を充て、よりクリエイティブなことをしましょう、という想いから作られた制度だそうです。

出典:https://www.fout.co.jp/recruit/freakout/

仕事に夢中になってしまうと、ついつい家と会社の往復になってしまいがち。この4時間の使い方次第では、新たなインスピレーションや面白いアイデアを得る機会となりそうです。

 

費用負担するベンチャーの福利厚生

事例⑤:歯科メンテナンス費用を全額補助(株式会社ファーストコネクト)

歯科業界における人材紹介サービスを展開する株式会社ファーストコネクトでは、従業員の歯科メンテナンス費用を全額補助するというを設けました。

歯科・口腔の健康と全身の健康には深い関係があることがわかってきており、従業員の健康を考えたを充実させることで、より良い労働環境を整えていくことが狙いのようです。

出典:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000031.000017239.html

自社の事業とも関連性が強いで「歯科」に対する強い想いが感じられます。歯科業界や歯科治療に対する従業員の知識も増え、仕事にも役立ちそうです。

 

事例⑥:サウナとサウナ飯の費用を補助(NEW STANDARD株式会社)

ライフスタイルメディア「TABI LABO」などを運営する企業、NEW STANDARD株式会社は、従業員の心身の健康増進を目的とした制度「サウナ補助制度」を導入しています。

サウナ補助制度は、従業員のサウナにかかる費用を一部会社が負担するもので、サウナ以外の温浴(温泉、銭湯、岩盤浴)も利用可、また施設内に限りサウナ飯も補助対象となります。

日常的にサウナに通う「サウナー」の従業員が増えたこと、熱波師、サウナ・スパ 健康アドバイザー有資格者がいること、また社内におけるサウナの話題の活発化に伴い、社員のQOL向上に効果的と判断し、今回導入に至ったそうです。

出典:https://new-standard.co.jp/posts/2732

ミレニアル世代に広がってきているサウナ文化がに入ってきました。会社としても、メディアや広告を通して、サウナムーブメントをより盛り上げる取り組みをしているようです。

 

事例⑦:服飾代・美容代を負担するオシャレ手当(株式会社ジールキャリア)

新卒学生の採用・就職支援事業を行っているジールキャリアには、服飾代・美容代を会社が負担する「オシャレ手当」というがあります。会社が月10,000円を上限に、社会人として必要な服飾代と美容代(エステ、ネイル)等も申請できます。

会社の看板を背負って仕事をしているので、あなたが会社の印象になる、社会人であれば身だしなみに気を遣うのは当たり前、という会社の姿勢が表れたになっているかと思います。

出典:https://en-gage.net/recruitzeal/

服飾にはトレンドの変化もあるので、新規の客先への訪問の際など、着ていく服に悩むこともありますよね。身だしなみを整えて、テンション高く仕事ができそうです。

 

社員の成長促進に関わるベンチャーの福利厚生

事例⑧:社長の出張についていける「旅するかばん持ち」制度(株式会社カヤック)

鎌倉に拠点を置く企業、株式会社カヤックは、ゲーム・広告・Webサービスなどのコンテンツを制作しているクリエイター集団です。そのカヤックには、社長が講演や採用活動などで出張に行く際、若手の社員が一緒についていける「旅するかばん持ち」というがあります。

移動時間に社長と対話することで、社長の考え方を吸収したり、自分の企画をプレゼンしたりすることができます。そうすることで、カヤックを支える次世代を育成する取り組みです。また、社長が行う面接にも同席でき、会社が何を求めているのか、人をどう見極めればいいのかなどを学ぶことができます。

ちなみに、社長は若手と同じ清貧な行動(飛行機がエコノミー席など)を求められ、かばんも社長自身が持つようです。

出典:https://www.kayac.com/company/institution

カヤックらしい面白いネーミングのです。社長の言動を間近で見れる機会は、普段あまりないのではないでしょうか。吸収できるものが多そうですね。

 

事例⑨:自分で稼ぐ力を身につけよ「パラレルワーク制度」(株式会社エンファクトリー)

オンラインショッピング事業や専門家マッチング事業を行っているエンファクトリーでは、「パラレルワーク制度」を設けて、パラレルワークから生きる力を身につけることを推奨しています。

副業的にパラレルワークをするのではなく、自身の主体的な関与を促すことによって、自ら稼ぐ力をつけてもらうことが狙いです。

ひいては、「自分はどこでもやっていける」という自信をつけることが、エンファクトリーを変革する力にもなり、社員のプロ意識やマネジメント能力を高めることにも効果があると考えているそうです。

出典:https://enfactory.co.jp/human

主体的なパラレルワークは、新たな気づきを得るキッカケになりそうです。社内でやっていた当たり前のことが、世の中では実はそうではなかったり、また逆も然り。自社への還元も大きそうですね。

 

自社の特徴を踏まえてオリジナル福利厚生を

企業の面白いをまとめてご紹介しました。各社、多種多様ながありましたが、会社の事業内容や方針が強く表れているように感じました。自社のを考える際にも、自社の事業や特徴を今一度見直してみてはいかがでしょうか。そこに社員から支持されるのヒントがあるかもしれません。